社員の欲求に対してその満足を得ることをいう。
対比として、消費者の要望・ニーズとそれを満足させることを顧客満足（customer satisfaction：ＣＳ）という。ＥＳが低い企業は、ＣＳも連動して低いとも言われている。
用語集
一定年齢で管理職ポストを離脱し、その専門的能力をもって専門職などに異動する制度。役職定年制とも呼ばれる。
管理職への単なる年功的な昇進を避けるため、管理職を登用、選抜するにあたって、管理職に必要な資質を試験によって評価しようとする制度。
試験のやり方にはさまざまな方法があり、面接のみのもののほか、筆記試験を課すもの、通信教育を利用したもの、ヒューマン・アセスメントなどがある。
現在格付けられている資格等級から下位の資格等級へ移行することをいう。人事評価結果に基づくものや、懲戒処分として行われることもある。
一般的には、資格が下がると賃金も減少する。
現在の職務から低位の職務への移行、たとえば人事部長職から人事課長職というように下位の職務に変わることをいう。
降職はその職務に求められる役割責任を全うできないなどの事由により行われるが、降職になると、新しく就く職務の賃金に移行し、多くの場合、賃金は減少する。
高業績者に共通してみられる行動特性のこと。ある職務や役割において優秀な成果を発揮する行動特性などと定義される。
1990年頃から主にアメリカ企業において、職務主義に代わって人の能力に注目して人事管理を行なう手段として導入された。
日本企業においては、最近の成果主義への転換を中心とした人事制度改革の動きのなか、人材育成・能力開発や人事評価など、人事管理の各分野に活用できる新たなツールとして注目されている。
現在格付けられている資格から上位資格へ移行することをいう。
資格が上がると通常は、賃金も昇給する。昇格にあたっては、能力考課の結果だけでなく、業績考課、態度意欲考課など他の人事評価結果や、滞留年数、異動歴、試験・研修結果なども昇格要件として付加される場合が多い。
組織内において、現在の職位（職務）より相対的価値序列の高い職位（職務）に異動することで、たとえば人事課長から人事部長、支店次長から支店長、副店長から店長というように上位の職位に変わることをいう。
通常、昇進すると役職手当の支給や役職手当の増額という形で昇給が行われる。
総労働費用ともいわれ、その企業で社員（通常、有給の役員も含む）を雇うことによって、総額どれだけの費用がかかるかを指す。
内訳でいうと、企業が支払う所定内給与、所定外給与、法定・法定外福利費、退職金、募集・訓練費、現物給与などの総合計。総額人件費は平均で所定内給与の約1.7倍にものぼっており、この総額人件費が企業の支払能力の枠内に収まるかどうかが、企業における人件費管理の最重要テーマといわれる。
企業の支払能力に見合う人件費の額。
企業の安定した存続と発展、雇用の安定と従業員の福祉の極大化が両立するような人件費の枠といえる。
適正人件費を分け合う社員の数が少なければ賃金水準が高くなり、逆に多ければ低くなる。適正人件費は経営計画のなかで付加価値分析などによって算出される。
